Stripeマフィアとは？メンバー一覧・輩出企業・関連書籍

成り立ち

Stripeは2010年、アイルランド出身のパトリック・コリソンとジョン・コリソンの兄弟がカリフォルニアで創業した決済インフラ企業である。「インターネットのGDPを増やす」ことを掲げ、開発者が数行のコードでオンライン決済を組み込めるAPIを提供し、Y Combinatorの支援やピーター・ティール、イーロン・マスクらPayPalマフィアと呼ばれる投資家からの出資を受けて急成長した。2010年代を通じて従業員数を数十人規模から数千人規模へと拡大させ、2020年代には非上場フィンテック企業として世界有数の評価額を持つに至った。

こうした急成長の過程で、Stripeは技術力の高い人材を厳選して採用する社風で知られるようになり、初期メンバーの多くが決済・金融インフラという専門性の高い領域で実務経験を積んだ。その一部が、社内で得た知見や人脈を生かして自ら会社を興す道を選び、2020年代に入ると「Stripe出身者による起業」がメディアでもたびたび取り上げられるようになった。

なぜStripeから起業家が生まれるのか

第一の要因は採用基準の高さである。Stripeは創業初期から少数精鋭の採用方針を貫き、エンジニアリングと事業運営の両面で高い水準の人材を集めた。第二に、決済・銀行インフラという専門性の高い分野での実務経験は、フィンテックや業務システム分野での新規事業に直結しやすく、Increase（ダラー・バックリー）やSeapoint（ショーン・マラニー）のように、Stripeで培った知見をそのまま次の事業に転用する例が目立つ。第三に、Stripe自身が気候変動対策プロジェクト「Stripe Climate」など社内の新規事業を積極的に立ち上げており、そこから生まれた人脈やミッション意識が、Watershedのような社外での起業につながった例もある。

Stripeは2010年代後半以降、決済にとどまらず銀行口座開設サービス「Atlas」や気候変動対策プロジェクト「Stripe Climate」など、社内で新規事業を次々と立ち上げてきた。こうした社内プロジェクトの経験が、Increase（銀行API）やWatershed（気候テック）、Seapoint（スタートアップ向け財務プラットフォーム）といった、社外での新規事業立ち上げに直接つながっている点も特徴である。

代表的な出身者どうしのつながり

Stripe創業者のパトリック・コリソンとジョン・コリソンは、OpenAI社長のグレッグ・ブロックマンやAnthropic社長のダニエラ・アモデイを含む複数のStripe出身起業家に対し、個人または法人として出資を行ってきたことが報じられている。気候テック企業Watershedも、共同創業者らがStripe在籍時代に築いた関係を土台に立ち上げられ、Stripe自身が顧客として同社のサービスを利用している。Stripeの初期メンバーである投資家ラッキー・グルームは、自らの投資ファンドLGFを通じてFigmaやNotionなど複数のスタートアップに出資しており、Stripe出身者どうしの資金・人材循環を支える存在の一人となっている。欧州でも、ダブリン発のSeapointやDunaのように、チームの半数以上をStripe出身者が占めるスタートアップが相次いで生まれており、コリソン兄弟の出身地でもあるアイルランドを含む欧州圏で、Stripe人脈を土台にしたエコシステムが広がりつつある。